「国立漁業学校」プロジェクトの「本格的な協力期間」の２年間（1985～1987年）の技術指導計画や協働作業計画を具体的に
掘り下げてみると、少なくとも７つの計画があった。専門家には、１年間の「準備期間」が設定されている
ことの意義を理解してもらうとともに、実際にその期間のフルの有効活用に専心専念してもらう必要があった。さて、それらの計画作りの
事例を具体的に挙げると、
・ 無償資金協力で供与される主要機材の教育的活用や操作・メンテナンスのための指導要綱・マニュアルの作成に関する計画づくり、
・ 対カウンターパート技術指導や協業のために追加的に必要とされる来年度以降の資機材に関する詳細な計画づくり、
・ 各協力分野における視聴覚教材の作成に関する計画づくり、
・ カウンターパートの日本での技術研修に関する計画づくり、
・ 現・長期専門家では技術指導することが困難な専門的知見について伝授する短期専門家の派遣とその活動計画づくり、
・ 各協力分野における補助テキストその他の補助教材の作成に関する計画づくり、
・ 水産教育レベルの向上に資するその他の計画づくり。
毎日専門家と向き合い、口角に泡を飛ばしながらどう計画づくりを進めるかの議論を重ねた。勿論、カウンターパートを抜きにして作成
されるものではなく、計画案作りをいわば仲立ちにして適宜適正に話し合いながら進めることの重要性を常々説き続けた。
さて、最初の一年は「業務調整」と「リーダー」を兼ねる私の務めとして、一日でも早く私自身も含め４名の専門家が語学に
慣れ親しみ、その語学能力のさらなるレベルアップと生活全般の安定化を図るとともに、自立かつ自律的に技術指導を実践できるよう、
またカウンターパートと円滑に協働作業を押し進められるよう、学校側と協力して勤務環境と協業体勢を整えることに専心した。
最初は専門家の基本的な心得のようなことにも踏み込まざるをえなかった。次年度からの２年間の各協力分野における具体的な
指導・活動項目やその達成目標とレベルを思い描くことから始めることにした。
プロジェクトのミッションの成就には、全専門家の活動ベクトルを同じ方向に合わせ、チームワークを醸成し互いに助け合いながら、
日々の活動に励むことの大切さを申し合わせた。べクトルがバラバラの方向を指向した場合のプロジェクトのありうる残念な末路
についても事例を踏まえながら語りかけた。専門家一人が自らの努力で高い成果を収めたとしても、ベクトルがバラバラで非協調的な
運営がなされるとなれば、JICAや「ア」側からすれば、残念ながらプロジェクト全体に対し低い評価が下されることになりかね
ないからである。
計画づくりでは幾つかの大切なことをいつも心して専門家と向き合った。それは「チュニジア・プロジェクト」の運営において学び取った
心得でもあった。先ずカウンターパートから現状を「教わる」ことを通じて「現況を知る」ことを基本に挙げた。第一に「プロジェクトはカウンター
パートからいろいろ教わることから始めよう」と申し合わせた。
例えば、漁業学校の教育システム・内容・レベル全般や海技資格につき、また各自の指導
分野における座学や実習の具体的実状（内容、方法、カリキュラム、シラバス／単元など）、またそれらの課題などをカウンターパート
からよく教わり理解すること、それが後の指導計画づくりの基礎となるはずであると訴えた。その過程において、カウンターパートが
専門家からいかなる知見の吸収を期待しているのか、またどんな協働作業を望むのか、さらに教育レベルを上げるために何に取り組みたいのか、
カウンターパートのいろいろな思いを聴き取りながら、今後の指導・協業活動計画について打ち合わせるよう推奨し促した。一にも二にも、
じっくり時間をかけカウンターパートとコミュニケーションを図ることを専門家による技術移転活動の基本とするというものであった。
詰まる所、指導・協業計画づくりに当たっての「専門家のイロハ」についてしっかり理解してもらえるよう繰り返し語りかけた。
さらに、専門家とカウンターパートがコミュニケーションをしっかり取りながら計画づくりを行なうこと、即ち裏返せば、日本人専門家
だけで計画を完結させることがないよう申し合わせた。計画づくりには、専門家自身のリーダーシップが必要不可欠ではあるが、
カウンターパートとの日頃のコミュニケーションを通じて築き上げられていくことが最も大切である。
カウンターパートとの充分な意思疎通と協同的作業のプロセスを経ることなくしては、如何に精緻に仕立て上げられた計画であったとしても、
実効性を伴っての執行は恐らくは期待し難いからである。計画づくりでは、専門家にうまくリーダシップを発揮してもらいながら、
カウンターパートと「協業」することを最も強く促した。
また、「技術指導計画」というようなおこがましいものを作成するのではなく、全て専門家とカウンター
パートとの「協業」をもってその計画を練り上げることを目指してほしいとの思いを何度も語った。そのような基本的認識や姿勢の下で
事を進めることが何よりも大切と考えてのことであった。「ア」国海軍出身のプライドの高い教授であることを念頭に置いていつも
尊敬の念をもって接することをお願いした。
繰り返しになるが、計画づくりでは、専門家自身が自ら作成してそれをカウンターパートに押し付けることがないよう何度もお願いした。
たとえ時間が掛かろうとも、カウンターパートとよくコミュニケーションをとりながら作成することをよくよくお願いした。
さもなければ、日本人専門家が「勝手に作り上げたもの」、また「日本人による日本のための計画づくりやプロジェクトそのもの」
になってしまい、「アルゼンチン人と日本人によるアルゼンチンのための共同プロジェクト」にはならないからである。計画づくり
は一人で作り上げないで、必ず打ち合わせをしながら積み上げてほしいと強く促した。アルゼンチン人のプライドを慮る必要性と重要性
がいずれの局面でもつきまとった。かくして、専門家は、学校の漁労・航海・漁獲物処理などの教育レベルの向上のために、カウンターパートと
しっかり意思疎通を図り、また「ア」側のもついろいろな専門的知見を引き出しながら、「協業計画づくりを共に進める」ことに
努力を傾注した。
今回無償供与される機材には新規の大型実習用機材が幾つもあり、それらを航海・漁労・漁獲物処理に関する技術教育にどう取り
込んでいくかが最重要課題でもあった。例えば、オッタートロール網の50分の1ほどの模型を製作し、網やオッターの仕立てや曳き方
によって底層や中層の水中においてどのような状態で曳網されることになるか、シミュレーションを観察する「回流水槽実験装置」がある。
オッターボードの取り付け方や曳網速度などによるトロール網口の開き具合、底層・中層・表層曳きでの網なりや水中位置などを
模擬実験しながら、実物での最適な漁具構成、製作方法、曳網法などを想定することができる。ターゲットにする魚群を的確に
網口に捉えつつ、トロール網をどう曳航すべきかを理解し、魚群を上手くコッドエンド(袋網)内に取り込み捕獲するにはどうすればよいか、
正に室内に居ながら学ぶことができる。
回流装置のオペレーション方法やメンテナンスのためのマニュアルづくりは、カウンターパートが別人に取って代わることがあっても
ノウハウが引き継がれ、教育の持続可能性を担保するうえでも重要である。先ずは漁網モデルの製作から回流実験に至るまでの作業知見
をカウンターパートとシェアするための重要なツールである。将来漁船甲板幹部職員となる生徒に曳網をデモンストレーションすることで、
水産教育のさらなる向上に資することができる。また、そのデモンストレーションに関する視聴覚教材を製作することで、
「漁具漁法の見える化（可視化）」を押し進めることができる。さらに、訓練船「ルイシート号」での実際のトロール網曳航実習の事前学習として生かすことができよう。
教室内に設置される電子海図と操船シミュレーション装置も重要な実習機材である。これは「STCW国際条約」すなわち「1978年の船員の
訓練、資格証明及び当直の基準に関する国際条約」や国連専門機関である「国際海事機関（IMO）」の規則により、海技資格を付与する
場合には、この装置を用いて一定期間、操船の模擬訓練を行なうよう義務付けられている。当時にはアルゼンチンは当該条約の加盟国であった。
操船シミュレーターを用いて学生にどのような操船の模擬訓練をどのように施すことになるのか。
まずカウンターパート自身が電子操船装置に慣れ親しみ、その後その電子装置上でさまざまな海域、海況、船舶状況を再現するための
プログラミング方法を理解することが必要である。そのプログラミング方法（電子海図上に、航路標識・自船と 他船・気象・海況など
の多様なパラーメータ―を設定する方法）と、それらの動態をモニタリングする方法を理解する他に、模擬訓練の教授法・実施要領・電子装置の
メンテナンス法などについてしっかりとした実用的マニュアルや補助テキストを作成しておく必要がある。カウンターパートが誰に代わって
もそれらが引き継がれ、教育上の持続可能性を確保できるようにしておくことが重要である。この実習によって学校の航海訓練レベル
が一気に世界的標準にアップグレードされることにつながる。
航海担当教授専用のパソコンモニター(電子海図)には、生徒が操船する「自船」とその他の多数の船舶の動態を同時に表示することができる。
錯綜する港内や狭い海峡を再現する電子海図を自在に作成することができる。また、教授は、それらの船舶の動きについてのパラメーター
を自在に設定できる。
例えば、船舶の航行する方位（針路）・速度をはじめ、海流・風の向きや速さなどの海象条件をモニター上に自在にプログラミング
することができる。学生はレーダー画面上の電波到達レンジを調節し、かつそこに映り出される自船と他船の全ての動きを把握しながら、
所定の海象条件の下で、あたかも自船のブリッジで舵輪を操作し、かつ機関に指示を与えながら操船をシミュレーションできる。
漁獲物処理の大型実習用機材としては、魚の頭部を自動的にカッティングし、三枚に下ろす「バーダーマシーン」というフィレ―
製造機があった。また、温燻の魚を実製造できる機械もその類いであった。バーダーや燻製機の実習をカリキュラムに組み入れながら、
実習手順やメンテナンス法のマニュアル作成、補助教材づくりが検討された。地元のマル・デル・プラタには幾つかの魚類缶詰め製造
工場が稼働していた。今回、学校には缶詰め製造試験機は供与されなかったが、視聴覚教材を作成することで実習を補うことが計画された。
また、それらの工場への視察がカリキュラムに組み込まれた。
漁業学校として漁業教育レベルのアップに繋がる大型実習用機材は何と言っても20トン規模の訓練船「ルイシート号」であった。
訓練船も旧学校にはなかったものであり、それを用いての全く新たな実習が加わることになった。海上での実習訓練をカリキュラム
にどう組み込み、トロール網・刺し網・延縄などの漁具漁法を、いずれの海技資格取得候補学生に順次実習させるか、詳細な実習計画づくりや
実際に漁具を「漁具漁法実習室」で仕立てるための事前準備作業などが必要となる。担当指導教授の他に、
訓練船の船長や実習助手を別途配備する必要もある。訓練船による海上実習は水産教育レベルの向上に直結するものであり、
その計画づくりには多くの関係者の労力が協業作業に注ぎ込まれた。
協業には短期専門家の派遣に関する計画づくりも含まれた。長期専門家自身にとって指導し難い不得意なサブテーマについては、短期専門家の
派遣をJICAに要請し、カウンターパートへの技術移転を担ってもらう。そのための計画を練ることも重要な職務である。
視聴覚教材づくりのエキスパートを招聘し、その教材作成担当教官に対して、有用な教材の撮影・編集などに関する技術移転を図る
ことは、教育全般の押し上げに向けた極めて重要なチャレンジであった。その他、長期専門家とカウンターパート双方に対する
「水産教育論」の集中的指導についても検討された。具体的には、水産大学で漁業教育に携わるベテラン教授の招聘が計画された。
また、フル活用できていなかったパソコンの操作や活用法に関する指導などに当たる短期専門家の招聘計画も立案された。
他方、長期および短期専門家による現地指導が困難なサブテーマについては、日本の適切な漁業関連教育・研究機関などにカウンター
パートを送り込んで、技術研修を施すべきか否か、各協力分野ごとに、またカウンターパートごとにその具体的研修計画が検討された。
研修はプロジェクトに深く関わる学校管理者・実務者についても対象としてリストアップされた。
アルゼンチン海域で漁獲される主要魚種とその商業的価値について、漁船船長・航海士などの甲板部幹部職員がよく理解して
おくことも重要なことである。そのため、アルゼンチンの200海里経済水域で漁獲される主要魚種を同定するに当たり、それに長けた
短期専門家を招聘する計画が立案された。主要魚種を写真、イラストなどを用いて学校独自の図集を作成することになった。
当時はまだデジタルカメラの普及しない時代であったが、アナログのカラー写真やイラストをもっての手づくりの図集を作成し、
学生に「ア」国周辺海域で獲れる主要魚種の基礎情報そのの他の生物学的特性データをインプットすることは有益であった。また、
主要魚種の視聴覚教材を制作し、座学で学生に例示することも構想された。
漁獲対象とする魚はどんな特性をもつ魚か、どう加工処理されるのか、鮮度を保持するにはどう船上処理されるべきか。それらを
説明する漁獲物処理関連の補助テキストの作成もありえた。漁業に従事する漁船の幹部職員らがアルゼンチンの主要魚種をしっかり
同定できるように教育することは、漁業教育レベルの向上に資するものであった。
視聴覚教材を自ら作成し、それらをさまざまなサブテーマの教育に活用することはまた教育レベルの向上には極めて有効な
取り組みであった。視聴覚教材づくりを専属的に担う教官を雇い入れ、カウンターパートに指名される予定であった。
また、視聴覚教材づくりを専属に日本指導する短期専門家の派遣がJICAに要請される一方、協働して制作すべき教材のコンテンツ
について協力分野ごとに検討が加えられた。先進的であったのは、視聴覚教材づくりでは三つの協力分野に限らず、電気、機械、
救急救命など他の幾つもの教科においても取り組むこととなった。
無償資金協力による実習用機材の他に、技術協力の予算枠において毎年供与される実習用機材についての計画づくりをする
必要があった。２年目からの本格的協力期間における技術指導や協業のために必要とされる機材があるとすれば、その計画づくりは
早いに越したことはなかった。何故ならば、機材計画書がプラステチックで作成されてからJICA本部に提出され実際にプロジェクトに
届けられるまで少なくとも１年は要するのが常であった。
視聴覚(AV)教材を作成するために将来必要とされる追加の資機材、水産教育用に世界や日本で市販されているAV教材の供与とか、訓練船での
実習用引き網などを製作するために補充されるのが適切な網地やロープ類、訓練船のその他の追加的装備品などが
想定された。その各協力分野ごとに機材内容をカウンターパートとともに想定し、出来る限り適格な技術的スペックの作成が求められた。
スペックの確認のためにJICA本部とのやりとりが重なれば、機材の到着はそれだけ遅れることになる。「チュニジア・プロジェクト」の二の舞い
を是が非でも避けたかった。調達の優先順位を必ず付すとともに、急ぎのものは最初から航輸をJICA本部に要望することにした。
２年間の技術指導・協業計画づくりにおいては、できる限り定量的な目標を設定するよう務めた。技術指導・協業の活動項目について
何をどこまで達成することを目標とするのか。その達成目標を定量的に設定するよう取り組んだ。
それは評価を容易にし、また客観的に評価しやすくするためである。カウンターパートと必ず目標を設定するよう申し合わせた。カウンターパート
にとっても理解しやすく、またベクトルを互いに合わせ易くなるはずであった。定量化できない目標については定性的に設定する
ことは止む得ないとした。
また、カウンターパートと合意の上で、プロジェクト実施途上において活動項目や数値目標などを変更する場合、新旧の項目や数値
目標・達成期間などを併記し、備考欄にはその変更理由、新目標レベルなどを明記することを予め申し合わせた。実施途上で、活動項目を全く
新規に追加する場合にも、その旨を備考欄に明示する。いずれにせよ、既存目標の修正に硬直的過ぎることのないようにする一方で、
修正にはカウンターパートとの協議および同意を必須条件とすることを申し合わせた。
JICA水産室で4年間いろいろなプロジェクトの運営を担当し経験を経た職員が、専門家をうまくリードできずアルゼンチン・プロ
ジェクトを軌道に乗せることができなかった、という訳にはいかなかった。泣き言も言える立場にもなかった。
赴任を真剣にサポートしてくれた室長や、自身の派遣稟議書に自筆署名をしてくれた人事課長、その他大勢の上司、先輩、関係省庁
関係者に全く申し開きがたたなかった。
我慢強く、根気強く専門家と対話を重ねつつ、2年間の具体的な計画づくりに取り組み、「準備期間」との位置づけではあったが、
計画した通りほぼ一年目の任務を遣り終えることができた。プライドや技術レベルの高いカウンターパートを相手に、「上からの目線」
による技術指導計画づくりではなく、「専門家・カウンターパート全員がベクトルを合わせて協働しましょう」という基本姿勢で事に
臨んだことが最もよい指針となった。「カウンターパートに教わりつつ協業作業を続けた」結果がプロジェクトの一年目を成功裡に
運営できた基礎であったと、後刻しみじみと思い起こした。
また、私的には、水産室でのいろいろなプロジェクト運営の経験、特に「チュニジア・プロジェクト」のそれがあったればこそ、
リーダー不在のままの一年間であったが、当該期間を何とか乗り切ることができた。その経験なくして自信をもってこのプロジェクトに
臨めなかったことは明らかであった。実経験に裏打ちされた知恵と忍耐とリーダーシップが生かされた最初の一年間であった。
調整員としての私自身の「存在の意義」が問われた一年でもあった。長いトンネルのような道のりが1984年4月に始まり、一年後ついに
三人の専門家とともにプロジェクトの黎明期を乗り切り明るい光を見た時には、真に感無量であり感涙であった。
６～８月の厳冬期には、底冷えする旧学校の一教室で一台のストーブを４人で囲み、ジーンと来る寒さにイラつきながらも議論を重ねたことも、
今は昔の過ぎ去りし事柄となってしまった。かくして、プロジェクトの「準備期間」の一年を乗り越え、「春を迎える」(現地では秋季)
ことができた。プロジェクトの「討議録」において公式に「準備期間」として一年間を設定できたことは誠に正解であり、またそれが
否定されることなく多くの関係者に支持されたことも同じく誠に有り難いことであった。
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第10章 マル・デル・プラタで海の語彙拾いを閃く（その１）
第10章・目次