研修第2課第2班は、通産省、文部省、科学技術庁が所轄する業務に関係のある研修プログラムの運営管理を担当していた。 端的に言えば、第2班は、それらの2省1庁傘下の研究機関、国公立大学とその組織下にある研究所などを 受入機関とする研修プログラムを担当していた。それ以外の省庁が所管する分野については他課他班がその実施を担っていた。

　　海との関わり合いが深かったのは、農林水産省の外局である水産庁、運輸省の外局の海上保安庁が深く関与する集団研修コースであった。 セットメニュー型の集団コースは少なくとも200以上はあったと記憶する。私自身が担当したコースではなかったが、例えば、水産庁と繋がりの深い 集団コースとしては、沿岸漁業、養殖、漁業組合運営などのそれがあった。

　　基本的には、それらの漁業関連研修は、新宿の本部ではなく、 神奈川県三浦半島の先端にある漁業の町・長井に所在する「神奈川水産国際研修センター」で主に実施されていた。 座学は勿論だが、各種の沿岸漁業実習がその長井の地先海面で行われていた。本部のコース担当者が任務としていたのは、 外務省技術協力課や水産庁国際協力課との募集要項（General Information; GI）の作成に関する協議や、研修員の募集・選定などに 際しての連絡調整（リエゾン機能）、その他修了証書の発行などの極めて限られたものであった。漁業などに関する技術研修の 実質的なコース運営管理に携わりたければ、同水産研修センターに勤務する他なかった。

　　さて、海との関わり合いが最も深かったのは、運輸省傘下の海運局、港湾局、海上保安庁が協力する集団研修コースであった。 両局や同庁がコアになって、海運、造船・船舶設計、海上安全・保安・海上防災、船舶交通管制、灯台・航路標識整備、水路測量・海図作成、 港湾の運営管理、コンテナ取扱い、海上無線通信、マラッカ海峡航路標識整備などに関連する多くの集団研修コースが実施されていた。 コース実施に当たっては、海上保安庁水路部をはじめ、港湾の建設・管理、船舶設計、海上交通などに関連する政府の研究 機関や公益法人などと密接な連繋を取り合っていた。

　　農水省水産庁や運輸省関与のそれらの研修コースの運営は他課他班の職務であったが、研事部に長く在籍すると、 いろいろなサイド情報に接することができた。研修プログラムの座学や実習の概略などについて同僚担当者を通して接する機会があり、 それだけでも自身の励みと刺激になった。もちろん、研事部の職場内や図書館などで、研修で使用される テキスト類、研修員の修了時報告書や母国での所属機関・職務概要資料、帰国研修員に対する現地巡回指導報告書などに目を通し たりして何かと学習することができた。

　　休題閑話。私が担当した集団研修コースの中にも海と深く関わりをもつコースがあることを知り、そのことを大いに喜び 職務に精を出すことができた。私的には、担当するコースが海と少しでも繋がっているのと、そうでないのとでは、張り合いや遣り甲斐が 大いに異なっていた。海と少しでも繋がっていれば、自然と仕事への刺激と励みとなった。さて、海と最も繋がっていたコースとは通産省工業技術院 地質調査所を中核として海洋関連研究機関などから濃密な協力を得ていた「沿岸鉱物資源探査」であった。

　　同コースのミッションは、沿岸域における各種の海洋資源探査などの技術を学ぶことであった。海底の地形調査、 コアサンプリング（柱状コアの標本採取）などによる地質調査の他、大陸棚下部の物理構造を明らかにするための地震探査法 など、座学と実習を通じて半年間近くにわたって学習するというものであった。探査の主要対象資源は 海底石油・ガスであった。コースの中核を担った研修実施機関は、当時通産省工業技術院の所管であった「地質調査所（GSJ)」 であった。同調査所を幹事役にして、数多くの政府系調査研究機関とそれらに所属する大勢の研究者らが連携をとりながら、 統合的なカリキュラムやシラバスを長年に渡り築き上げていた。

　　地質調査所はカリキュラムの編成と執行の中心的役割を担っていた。各関係科調査研究機関のベテラン研究者らに講義を割当て、 研修用の独自のテキスト・資料の作成、実習計画の作成とその執行に必要とされる諸準備なども請け負ってくれた。また、 地方への研修旅行の計画立案、研修修了時の評価会の運営や取り纏め、次年度の研修へのフィードバックなどをはじめ、コースの実施体制 の構築と運営の統合化を担ってくれていた。

　　「沿岸鉱物資源探査」コースに関わった協力機関としては、当時の公害資源研究所、金属鉱業事業団(MMAJ)、石油公団、海洋科学 技術センター(JAMSTEC)、工技院の工業技術研究所、東京大学の海洋研究所、その他海洋開発会社など多数に上った。毎年、 海洋研究をはじめ、海洋物理・地質学などの調査研究を専門とする、10数か国の政府系研究機関や大学付属研究機関などからの 研究者や技術者たちが参加していた。法学のバックグランドしかもたない私は、米国に1年ほど留学していた時は別にして、海洋自然 科学系や工学系に関わる調査研究機関や研究者らと交わった経験は一度もなかった。それ故に、日本国内においてそのような 機関や研究者らと仕事上の関係をもてることは大変新鮮であり名誉なことであった。

　　沿岸鉱物資源探査コースの研修修了に当たっては、全研修員およびコースリーダーや主だった講師陣ら大勢の コース関係者が出席する中、研修員一人ひとりから研修報告を受けるための「研修評価会」が地質調査所にて開催された。各研修員は研修 プログラムについて思い思いの評価や所感を発表し合った。研修の成果や課題は勿論であるが、学んだ知見の帰国後における実践的な 活用計画についても発表した。

　　評価会の第一義的な目途は、来年度の研修プログラムを少しでも改善するために有益な情報を フィードバックすることである。評価会にはプログラム担当者として何を差し置いても出席し、評価を共有するよう努める必要が あった。海と関わりのある研修プログラムを３年間も担当できたことは大変幸運であり光栄であった。

　　米国留学後初めてのこととして、日本を代表する自然科学系の錚々たる海洋研究機関やそれらの研究者や実務関係者と接点をもつことができ、 海にまつわる何がしかの職務経験を積み上げることができた。研事部に配属された時に多少の期待をもってはいたが、研修業務 を通じて実際に海との接点をもてたことは期待以上のものであり、喜びに堪えなかった。

　　そんな中で残念なことが一つだけあった。研修を受託する中核機関であった地質調査所をしばしば訪れ、業務打ち合わせをしたり、 研修員の受講状況を垣間見たりしたけれども、他の協力機関を訪ねる機会は殆どなかった。カリキュラムの殆どが地質 調査所において実施されたためである。著名で権威のある海洋地質学者や海洋学教授などの講義の末席を汚し、じっくり拝聴したりして、 海洋関連の知見を増幅させ今後の肥しにしたかった。だが、時間的にみて到底叶うことではなかった。とはいえ、担当者としてプログラム 運営の一端を担い、また研修員らを支えることができ、大いに誇りと遣り甲斐を感じていた。

　　海洋関連の研究機関が随分身近なものに感じられたことは、もう一つの励みと喜びであった。日本の主要な海洋関連機関が如何様の 学術定期刊行物を発行し、また如何なる海洋科学論文を掲載しているか、大いに関心をもてるようになった。それまではそのような刊行物をひも解く 機会すらもなかった。

　　調べてみると、JICA図書館ではそれらの機関から定期刊行物の無償提供を受けていた。バックナンバーをはじめ 最新号をいつでも閲覧できた。図書館にはそれら以外にも、国内外で発刊される数多くの興味ある学術雑誌などが揃えられ、 海にまつわる知的好奇心を満たすことのできる場であること、さらにそれらを日常的に閲覧できる立ち位置にいることを知ることに つながった。また、途上国の国別研究に関心を広げるには最適の場であることにも気付いた。

　　因みに、地質調査所は「地質」という自然科学系の定期刊行物を発行し、東シナ海の大陸棚の地質のことや、太平洋でのマンガン団塊の 調査航海に関する記録や関連論文などをたまに掲載していた。海洋科学技術センターは別の刊行物を図書館に無償提供していた。 それらはほんの一例である。図書館はそんな海洋研究関連機関発行の刊行物などを揃え、身近な知の宝庫として存在していた。もちろん、水産関連の政府系研究機関や「海外漁業協力財団」などの水産公益法人が発行する定期刊行物や研究報告書なども 閲覧することができた。時に複写をしてもらい、後日じっくり熟読することで新しい知見に触れ、海への関心を 絶やさないための機会とすることができた。

　 　　さて、特筆に値するチャンスに巡りあった。東欧ユーゴスラビアの技術者一名（リュブリャーナ出身)を、深海底マンガン団塊の採鉱 技術視察のために受け入れることになった。それは海とのつながりを最大限に導き出してくれた個別研修コースであった。通産省・文部省 ・科技庁を担当する第2班に所属する私のところに、全く思いがけずそのコースを担当するお役目と機会が回って来た。何とラッキー であり、もろ手を上げて「ウェルカム」であった。張り切って真剣さと楽しみをもってその研修プログラム作りに取り組んだ。

　　私がそれをプログラミングするに最たる適任者であろうと、内心秘かに自負した。事実適任者に違いなかった。ワシントン大学で マンガン団塊の採鉱技術やその海洋環境影響評価について、一学期間じっくり取り組んだことがあった。さらにまた、第三次国連海洋法 会議の諸会期で大いに討議された団塊開発レジームのことについてもかなり学究した。当該プログラミングは、自身の「海への回帰」を 自覚させる延長線上にあって、その回帰を一層深化させてくれるものであった。しかも、その回帰への喜びを最も実感させてくれた。 当該研修の要請は「国連工業開発機関（UNIDO）」から外務省経由で寄せられたものであった。

　　UNIDOからの公式の研修要請書と研修員の履歴書である「A2・A3フォーム」を目を皿のようにして熟読した。要請された研修とは、 端的に言えば、日本における深海底マンガン団塊の採鉱技術開発に関する現況を視察したいというものであった。日本の技術者との 間で議論したい具体的なテーマが特定されていた訳ではなかった。採鉱プロセスのうちのある特定技術の開発現況を知りたいとか、当時の 国連海洋法会議で議論の焦点になっていた探査開発制度やその具体的課題・論争点について日本側行政官や技術者と意見交換したいとかの 具体的要望についても同フォームには何ら記載はなかった。

　　ユーゴスラビア研修員のためのプログラムの作成に零から取り組んだ。参考にできる過去の類似研修プログラムはなかった。 わずか10日ほどの短期滞在であり、いわば視察型研修であった。沿岸鉱物資源探査コースを通して繋がりを培ってきた地質調査所に 一切のプログラミングを依頼することもできたが、そうはしなかった。短期の研修であり、日本での団塊採鉱技術の研究機関は ごく限られていたので、自身の知見と経験値の向上のためにも、自立的にプログラミングすることに挑戦した。

　　A2A3フォーム上の余り明瞭でない記述をいろいろ意訳してみたり、またあれこれ忖度 しながら、5～6の研究機関に研修・視察の受け入れを依頼した。因みに、その目的と視察希望内容に加えて、意見交換を希望する項目を自分なりに忖度して正式依頼文書にしたためた。もちろん、通産省の国際協力課に仁義を切った。その後は関係機関窓口の担当者に直接に連絡を取って、 研修・視察内容の要点などを口頭説明しながら協力を依頼した。こうして、零からプログラムを組み立てるのに、1～2週間を要したが、 実に楽しい職務遂行となった。

　　私は、訪問先の筆頭として地質調査所、次いで公害資源研究所、さらに海洋科学技術センター（JAMSTEC）、 東大海洋研究所、金属鉱業事業団などをコアに据えた。日本は当時ワンチームになって、地質調査所や金属事業団などの諸機関は 協業しながら、「白嶺丸」などの調査船をもって、太平洋ハワイ諸島南東方面海域の「クラリオン・クリッパートン断裂帯」近傍のいわゆる 「マンガン団塊銀座」と称される富鉱帯で、団塊探査のための航海を繰り返していた。

　　団塊採鉱に関わる政府系研究機関や国立大学などの視察をはじめ、当該分野で最先端を突き進む錚々たる学者・研究者らとの 意見交換が可能となるように、プログラムを練り上げた。さらに、可能な限りユーゴスラビア研修員に同行して、自身も団塊採鉱技術 開発の最前線の現場で、それらの研究者等から直接説明を授かる絶好の機会をもつことができた。全てに同行することは無理であったが、 地質調査所、公害資源研究所やJAMSTECなどには同行できた。JAMSTECに同行した折には、海洋エネルギー開発、特に波力発電分野での世界的 権威である益田氏との面談にも立ち会うことができた。

　　ワシントン大学にて、マンガン団塊を巡る国際探査開発レジーム、先進諸国での探査・採鉱の技術開発現況、さらには採鉱に伴う 海洋環境への影響評価などを学んだことが、このプログラミングのための予備知識として、自信をもって役立てることができたことは 望外の喜びであった。それなりに秘かに自負するところとなった。

　　ところで、マンガン団塊開発レジームについての国連海洋法会議での議論に少し立ち戻りたい。鉱物資源開発に要する技術・資本力 を有する先進諸国は、同海洋法会議当初から、マンガン団塊をできるだけ規制を受けず自由に探査・開発することを望んでいた。 1973年に同会議の第一会期が開催されて間もない頃には、深海底マンガン団塊などを「人類の共同財産」として、 その探査・開発は新設される予定の国際機構による一元的管理に服すべきであると頑なに主張する諸国があった。即ち、東欧諸国を含む発展 途上国の「グループ77」と呼ばれる国家集団である。他方、より緩やかな管理の下で探査・開発を進めたいとする先進諸国とが激しく対峙していた。

　　米国、英国、フランスなどの先進諸国の民間開発企業体は、団塊の探査・開発において、国際機構からライセンスを取得し、その対価 として一定の合理的な登録料や許認可料あるいはロイヤルティ（鉱区税、鉱区使用料）を支払うという「ライセンス方式」を主張していた。そして、国際機構に求める機能としては、民間探査企業体にミニマムの鉱区登録料を納付させること、そして企業体間における申請鉱区の重複などに関する 利害調整を果たすことに限られるべきというものであった。

　　これに対して、G77は、設立される国際機構による一元的な国際管理の下で探査・開発が行われるべきことを主張していた。 国際機構が主体となって探査・開発・精錬・販売・収益の配分まで行なう権限をもつことを念頭においていた。だがしかし、 機構そのものは技術・資金力をもつ存在ではなかった。このことから、先進諸国の民間企業体は、機構傘下の事業体とジョイント・ベンチャー 契約を交わし、その「雇われ操業者」となって探査・開発活動に参加するというものであった。 「ライセンス方式」と「直接開発方式」の二方式が、同会議初期段階から先進諸国とグループ77間で鋭く対峙していた。 そして、1975年当時はまだ、その対立の行方は混沌とし、レジームにつきいかなる合意形成が図られるのか、全く見通せる状況にはなかった。

　　米国が両グループ間の膠着状況の打開を図るために重要な提案を行なったのはその１年ほど後のことである。即ち、1976年第4春会期 において、米国キッシンジャー国務長官が次のような提案を行なった。国際機構は、その下部に設立される事業体をもって直接開発 することも、また国家企業体や民間企業体と契約を交わし探査・開発することもできる。民間企業体は、その開発に当たって同等の商業的価値を有するの二つの鉱区を申請し、一方の鉱区において開発が許可されること、他方の鉱区においては機構の事業体や途上国による開発のために 留保されることが提案された。

　　ところで、ユーゴスラビアは「グループ77」に属していた。同グループのコアは東欧諸国を含む発展途上国であった。 研修員が来日したのは1978年であった。米国務長官の先の提案がなされていたので、議論は大いに進展するところがあった。 先進・途上国間の対峙は、基本的に、探査・開発に従事する事業主体をいずれの者とするかであり、それが最も際立った 対立点であった。それが打開される方向に進んだとはいえ、開発レジームに関する議論の対立点はそれだけでは済まされず、後々幾つもの 重大な争点が浮上していた。

　　重大な全ての論争点の決着を図って条約採択に漕ぎ着けるためには、その後７年以上もの年月を要した。その大きな要因は、それら 争点の合意形成がはかどらなかったことによるものであった。例えば、重大争点の一つとなったのは、開発に参加したしたい先進諸国 の民間企業体等に対して、国際機構の事業体への採鉱技術などに関する強制的移転を義務付けるかどうかを巡るものであった。 特に争点は第三者の技術に絡む移転義務の有り方に集中した。途上国は、民間企業体が国際機構と開発契約を結ぶ際、その民間企業体が使用する 技術につき申告させ、機構の事業体に無償でそれを使用させるべきことを主張したのである。先進国はそれに反対で応じた。

　　視察に訪れたのは「グループ77」の構成国であるユーゴスラビアからの研修員であることから、日本の研究諸機関を視察しながら その義務的技術移転について如何にあるべきかという設問を胸の内に秘めながら、その解を探っているのであろうと推察 した。だが、彼に同行した期間中、そのような設問が話題にされることはなかった。故意に避けていたのかどうか、その真意は 分からない。研修員の関心は純粋に日本の探査・採鉱技術開発の現況、レベル、課題などの技術論に主眼をおいた視察のようであった。

　　団塊採鉱技術の視察プログラムの作成とその同行に大いに自信をもって、また楽しく取り組むことができた。だが、 海洋の法制・政策・技術開発と直接的に連関するプログラム作りはこれが最初で最後となった。とはいえ、一度だけ であっても恵まれたその機会は大変貴重なものであり、私的にはJICA職務遂行上の大きな刺激と励みとなった。かくして、 研事部での仕事への満足度はそれだけでも100％であったが、「沿岸鉱物資源探査」の集団コースを併せればそれ以上のものであった。

　　かくして、研事業部にほぼ3年（1976年～1979年）勤務したが、その間沿岸資源探査研修コースの運営や、深海底資源開発の個別研修の プログラミングなどに大きな喜びと遣り甲斐を感じながら、研修員受入事業全般にわたり楽しく取り組むことができた。 大勢の「異邦人」と正面から向き合い、「人づくり」の一端を担うことができた。将来彼らが「国づくり」に本領を発揮することを 願いながら、わずか3年間であったが、そのための「種播き」に寄与することができた。

　　時に「異邦人」と心を通わせながら、彼らの異文化や個人的な価値観を学ぶ場と機会をもつことができた。また、国内外の幾つもの ヒューマン・ネットワークを築く場と機会ともなった。国際協力とは何かという課題を抱えての「船出」であったが、研修事業を通じての 技術協力にかかる「経験値」をワンポイント上げることができた。次はどんな部署でどんな職務に取り組めるのか、また海との接点は保ち得る のか楽しみであった。

　　ところで、1976年にあってはJICAへの奉職という奇跡的な幸運の他に、もう一つの幸運に巡り合うことになった。JICAという職場 における「人生の伴侶との出会い」である。朝日新聞の広告に目を止めた後の一年に起こったことの一つはJICA奉職であったが、 人生の伴侶との運命的な出会いにも繋がった。

　　妻は研修第3課でスペイン語の監理員をしていたが、当時は研修コースの監理業務には就かず、監理員(嘱託)の採用などの職務に就き内勤 していた。私とは半径5メートルの円内の世界で机を並べながら仕事していた。JICA奉職にありつけたばかりでなく、その上人生の伴侶 にまで巡り合い、私の人生に割り当てられた幸運をこれで全て使い果たしてしまったと覚悟したほどであった。「幸運の女神」から 一年のうちに二つもの人生最大の贈り物を授かったからである。因みに、JICAに入団してから半年後には結婚を約し、その数か月後の 真夏にゴールインした。盛夏の中での挙式に当たって大勢の関係者に迷惑を振りまいてしまった。

　　さて、研事部をそろそろ卒業することが視野に入って来た3年目の後半に入って、海外出張の機会が巡って来た。エジプト、 トルコ共和国、フィリピンの3ヶ国への出張であった。業務は「地熱エネルギー探査」の集団研修コースに参加した諸国のうちのそれら ３ヶ国の帰国研修員とその所属機関を訪問するすることであった。コース実施機関であった九州大学教授らと帰国研修員の活動現況を調査し、 技術的諸課題について意見交換し、その結果を来年度以降の同研修にフィードバックすることが任務であった。

　　調査業務に真剣に向き合うのは当然のこととして、他方で個人的には中近東地域のアラブ・イスラム諸国の海の景色をこの目で眺め、 眼底奥のスクリーンに一度は投影してみたいと渇望していた。エジプトでは特に古代文明の母なる大河ナイル川の畔に佇み、古代文明 に静かに心を寄せたかった。トルコでは、道中のいずれかで地中海の紺碧の美しい海を垣間見たいと思っていた。旅程では 在イスタンブールの日本総領事館への報告が含まれていたので、国際海洋法上の「国際海峡」として有名な「ボスポラス海峡」と、 古代史上名高い海戦が繰り広げられた「金角湾」とそこに架かる「ガラタ橋」を通りすがりでもよいから垣間見たかった。 さらに、国際海洋法上「群島水域国家」と定義されるフィリピンの眩しく銀鱗に煌めく南洋の海と、マニラ湾に沈む美しい夕日を眺めら れることを楽しみにしていた。　　

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