国際協力事業団（JICA）への就職が内定したのは1976年の盛夏の頃であった。同年の11月1日から勤務することになった。
遅咲きの人生ではあるが、いわば中途採用組の「ピカピカの社会人一年生」となって出直すことになった。通勤ルートは渋谷までは同じであったが、
今度は山手線に乗り換え新宿まで通うことになった。前月までは所長とたった二人の事務所であったので、そこでの緊張感は
ほぼないのも同然であった。だが、今度は約800名が働く職場であり、いかにも実社会の第一線で勤務するということもあって、緊張感を体中に
漂わせていたはずである。だが、サラリーマンとしての身のこなしはまだまだ身についてはいなかったことであろう。いずれにせよ、
心機一転して新社会人となってその第一歩を踏み出し、大きな喜びと緊張感をもって毎日通勤した。
「国際協力」や「技術協力」の職務といっても実際にどんな仕事をするのか、殆ど見当もつかなかった。宝石箱でも開けて覗き込む
かのように、JICAという組織の内部を知る楽しみにわくわくしていた。他方、大組織に勤務し実務に就くのは初めてのことであり、
正直なところ仕事をしっかりこなしていけるのか、内心では一抹の不安も抱いていた。
当座の関心事は最初の配属部署であった。そこでどんな仕事をこなすのかということであった。他方、JICAの仕事を通じて、
どれほど海との接点をもつことができるのかも大いに気掛かりであった。JICAに奉職しながら、組織の内外において、海との関わりを
どの程度持ち続けられるのか。強引なほど能動的かつ積極的に海との接点をもてる機会を模索したいとも考えていた。そのことが、
もう一つの大きな個人的関心事であった。
JICAの業務を通じて何がしか海との関わり合いをもてることを内心大いに期待していた。だが、最初から期待を膨らませ過ぎると、
失望も半端ではなくなるので、過剰な期待を抱かないように自分に言い聞かせた。今後おいおいと見えて来るはずの景色であり、
じっくり待てばよいことであった。JICAに入団できただけでもこの上なくハッピーであり、偶然にも目に付いた新聞広告がもたらして
くれた人生最大の幸運に先ずは感謝であった。
1976年11月1日、時間に余裕をもって初出勤した。採用試験受験時の休憩時間中に紫煙を揺らしながら暫し言葉を交わし、それ故に
わずかに見覚えのある者の顔もあった。入団した20人ほどの社会人中途採用組のいわば「同期の桜」たちが勢揃いし、緊張した面持ちで入団式に
臨んだ。総裁名が印字され、そこに総裁の実印が押されたB5サイズの「採用兼辞令書」を有り難く受け取った。そこには配属部署も記されていた。
その後全員揃って、1週間ほどのオリエンテーションへとなだれ込んだ。
ところで、事業団の社会的使命を最も適格に表わす標語は、「国づくり人づくり心の触れ合い」であろう。もっとも、その標語は
入団時にはまだ存在しなかったもので、ずっと後に創作されたものである。その「国づくり人づくり…」のためにさまざまな部署
が配されていた。
発展途上国からの技術研修員の受入れ、途上国への技術専門家の派遣、農林水産・鉱工業・医療・社会開発などの技術協力プロジェクト
の運営、さまざまな分野での開発調査や無償資金協力、海外へ移住する日本人への支援事業、海外青年協力隊（JOCV）による
ボランティア活動支援事業などのいわゆる「事業部門」の他、「官房部門」と称される総務、企画、人事、調達、
経理などの部署、世界4、50か国に配された在外事務所、また国内主要地域に設置された支部や国際研修センターなどがあった。
そしてJICAの各事業部門は、ざっくりと言えば、霞が関の中央省庁別の縦割り構造となっていた。
さて、最初の配属先は「研修事業部研修第二課」という部署であった。1976年11月の入団当時にあっては、研事部は西新宿の超高層
ビルの一つである「新宿三井ビル」48階にあり、ビルの南側半分の広々としたフロアを占めていた。因みにJICAは同ビルの45階から
48階までの４フロアを占有していた。当時東京都庁ビルはなく、超高層ビルといえば京王プラザホテル、住友三角ビルなど数本しかなく、
多くのサラリーマンが羨むかのような「天空のオフィス」であった。
オフィスから全面ガラス張りの窓越しに、明治神宮や新宿御苑のこんもりとした森や緑地、国立競技場などの他、原宿や渋谷界隈の
街並みなどを眺望できた。晴天であれば皇居まで見通せるほどの眺望であった。オフィスの三方が総ガラス張りであったので、
オフィス内を歩き回ると、まるで空中散歩しているかのような気分であった。鳥瞰的パノラマ・ビューを前にすると、気分はいつも
爽快であった。三井ビルを下から見上げると、ブラックとシルバーのツートーンカラーの重量感と落ち着き感、さらにシックな趣きを
醸し出す超高層ビルであった。
勤め始めた頃は、気持ち的には田舎者丸出しであった。吐露するのは恥ずかしいが、内心では田舎に暮らす親たちに一度はこの
パノラマ・ビューを見せてやりたいと、本気で思ったほどであった。だが、そんな思いは私だけではなかったはずである。
というのも、JICAで働く多くの職員は地方出身者であったからである。
研修事業部の使命と業務をざっくり言えば、日本政府が「政府開発援助（ODA）」の一環として、世界中の発展途上国から招聘
する技術研修員（待遇の観点から一般・準高級・高級研修員の３ランクに区分されていた）のために、2週間から6か月程度の研修
プログラムを作成し、実施することであった。それによって、途上国研修員に技術的
ノウハウなどを移転すること、もって人材育成を図ること、その国の経済社会的発展に役立ててもらうこと、さらには日本との友好関係の
増進に繋げることであった。
各種研修の実施には、国内関係省庁の行政・研究機関、地方自治体、国公私立大学、公益法人、民間企業など、ありとあらゆる
関係機関と関係者から協力を得ることになる。その研修対象分野は「農業から原子力まで」と称され、ありとあらゆる専門領域に
及んでいた。
研事部内の組織建てとしては、省庁別の縦割りになっていた。いわば縦割り構造の見本のような存在であった。研事部には管理課の他に、
研修第1、2、3課の四課があった。そこには全体で60名ほどの職員や嘱託らがオフィスに詰めていた。私はその研修第2課のなかの第2班に
所属した。
第2班は、通産省（現在の経済産業省）とその外局に当たる資源エネルギー庁や工業技術院、その他文部省（現在の文部科学省／文科省）、
および科学技術庁（現在は文科省に吸収合体）が所管している業務に則しながら、研修プログラムの作成と運営管理に当たっていた。
第3課には、研修の現場において技術研修員の監理・サポートや通訳業務に従事する、「コーディネーター」(研修監理員)と称される職員や嘱託などが
配置されていた。
コーディネーターは、JICA職員や常勤・非常勤嘱託の中でも技術研修員にとって最も身近な存在である。監理員は、数多ある研修コース
（またはプログラム）に最初からずっと張り付いて、研修員の受け入れ機関の講師や事務方などの関係者、研事部の
コース担当者（プログラムオフィサー）、それに研修員自身の三者間を繫ぐ役割を果たしていた。
研修員にとっては、監理員は研修の現場でいつも一人一人に寄り添ってくれる、最も有り難い
存在である。間違いなく、そんな監理員は、滞在中何でも相談でき最も頼りとなるJICA職員若しくは関係者ということになろう。
そして、監理員はJICA関係者として、プログラムオフィサーと称される研事部第1、2課の研修コース担当者と
二人三脚でその研修コース（プログラム）を運営する。監理員は講義や実習での
通訳業務はもちろんのこと、研修現場で研修員のために多種多様な「お世話」をすることに労を惜しまない。研修コースでの通訳は英語が
最多であるが、多少は仏語、スペイン語などの通訳に当たる監理員も配置される。
技術研修には、「集団研修コース」と「特設研修コース」があった。両コースとも10数名の研修員が参加した。前者には何百もの
コースがあったが、それらはいわば出来合いの「セットメニュー」的なプログラムである。毎年定期的に各コース６か月間ほど実施される。
10数か国から各国１名程度の技術研修員が募集され招聘される。時には、研修員割当対象国の入れ替えや受け入れ人数の見直しなどがなされる。
研修は東京・大阪だけでなく全国の主要地域に分散して実施されるが、JICA所有の国際研修センターが存在する場合は、そこを宿泊施設に
して滞在してもらう。オリエンテーションや若干の座学もそこで可能であるが、通常は研修受け入れ機関に出向いて講義や実習を受ける。
センターのJICA職員がプログラムオフィサーとして地元の監理員と共に各コースの運営に当たる。
JICA本部のコース担当者は、外務省の技術協力課や他省庁の国際協力課などの窓口機関をはじめ、研修の実際の受け入れ
機関や、関連公益法人などとの通信連絡や正式文書のやり取り、その他いろいろな実務的な調整機能を果たす。
因みに、研修第2課第2班での研修分野としては、例えば、通産省関連では、金属加工、繊維技術、機械工作や旋盤技術、品質管理、
電気工学や電子工学、鋳造や冶金技術、石油化学工業、プラスチック成型技術などである。資源エネルギー庁関連では、
沿岸鉱物資源探査、火力発電など、工業技術院関連では計量標準化などである。科学技術庁関連では、原子力研究、防災技術など。
文部省関連では国公私立大学の教育学部での理科教育担当教員の養成、工学部での地熱エネルギー探査技術、各種職業訓練などがあり、
それらはほんの一例である。
「特設研修コース」は、発展途上国からの特別の研修ニーズに合わせて、いわばオーダーメードの研修プログラムを作成し、
要請国に提供するものである。大抵は10名程度が招聘される。
例えば、精密機械製造などにおける品質や生産性向上のための様々な手法や管理に関する理論を学び、民間製造工場での実習を行なう、
メキシコ向けの特設研修コースを担当したことがある。
その他、多国籍の技術研修員を対象とする特設コースとして、例えば「石油化学工業」という研修が過去何年かにわたり実施されていた。
1973年の世界的オイルショックを経験した日本は、中東・湾岸諸国などの産油国を主な対象国にした技術協力として、
「石油化学工業」コースという技術研修メニューが特設されていたが、たまたまその担当者になった。
石油化学工業プラントをオペレーションする上級技術者などが、イラン、クウェート、ア首連、カタール、バ－レーン、サウジアラ
ビア、オマーン、エジプトなどから、毎年10数名招聘された。いずれも準高級研修員待遇で受け入れられた。日本でいえば、中央
省庁の課長級に相当する研修員ばかりで、ましてや当時「泣く子も黙る」産油国のハイレベルの石化工業技術者たちなので、飛びぬ
けてエリート意識とプライドが髙かった。現地の日本大使館からも、石化行政や石油産業を担う重要人物なので受け入れに万全を求める
外務公電が寄せられることも多かった。
研修開始後暫くして、研修員から「何故通勤用に車を用意してくれないのか」と詰め寄られた。宿泊ホテルから受講先まで移動するに当たり、
ラッシュアワー時のすし詰め電車に乗ることに相当強い拒否反応を示していた。少なくともマイクロバスなどの専用車両の手配を強く要望し、
研修をボイコットするかのような勢いであった。彼らのプライドがすし詰め電車通勤を許さなかったということらしい。彼らに如何に向き合い
説得すべきか、即座の返答をその場で模索した。
JICAは車両を手配する予定がない理由を次のように説明した。ハイヤーやマイクロバスを用意するのは全くもってもやぶさかではない。だが、
都内の最近の交通渋滞は酷く、通勤に大変な時間を浪費してしまうことになる。時間を読めないことも多く、「朝食も十分取れないままに、
今以上に朝早くホテルを出発することになる。都内の酷い交通渋滞に巻き込まれ、毎日ゆとりのない生活と研修が常態化すること
になるが、それでもいいでしょうか」と、少々ハッタリめいた理由を説明した。
産油国のエリート技術者のプライドの高さと鼻息の荒さに翻弄され胃が痛くなっていたからである。結果、全員が顔を見合わせ、
それ以上の切り返しの言葉は漏れてこなかった。内心ほっとしながら講義室から出たところで、大きなため息をついたことを記憶する。
産油国では、原油を輸出するだけでなく、原油を精製して経済的付加価値を付けた形で世界市場に売り込みたいという意識が
当然のこととして強まっていた。当時、石化プラントを国内に建設し稼動させるための取り組みが旺盛であった。石油化学工業製品
を作る基礎原料であるナフサ（粗製ガソリン）だけでなく、ナフサを原料にエチレンを作ったり、さらにそれを加工して合成樹脂
（ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニール樹脂）を製造できるようになれば、産油国の産業・貿易上の立ち位置が飛躍的に高まる
という思いが強かった。
翻って、原油のほとんどを輸入に頼る日本は、石化工業製品の製造プラントのオペレーション技術を産油国に移転し、
日本の技術協力をアピールして彼らとの外交・経済的パイプを太くしようと努力していた。その真意は、石化分野における技術協力の
見返りとして、安定的な原油供給への熱い期待であった。
さて、研事部における研修員受け入れの起点となる仕事は、集団研修コースでは、先ず「研修員募集要項」(General Information; GI)
を作成することであった。毎年JICAは、研修の実施を引き受けてくれる受託機関との間で、前年度の要項を見直しながら、
次年度向けの新しい研修プログラムの「実施要項(案)」を作成する。
外務省担当者を交えて、割当対象国の見直しや要項案の最終確認を行なう。問題なければ、外務省担当者は時宜を得て割当対象国にある
日本の在外公館に要項を送付する。在外公館は、相手国のカウンターパート機関に対し研修員の募集や第一次スクリーニングを依頼する。
「A2・A3フォーム」と称される、OECDの「開発援助委員会（DAC）」作成の共通フォームにて、公式の研修要請書や応募者の履歴書などが
在外公館から本省へ送付されてくる。そして、研事部コース担当者は、受託機関の全面協力をえて、技術的観点から候補者の合否判定を行なう。
受け入れの可否は外務省経由で在外公館へ、さらに先方政府へと正式回答される。
募集要項の作成もそうだが、コースの実施自体もその受託機関の全面的協力なくしては成り立たない。研事部担当者は、この受託機関
を研修事業の要に据えてコースの運営管理に当たる。その他、各省庁の国際協力担当課や関連部局、省庁傘下の研究機関、省庁認可の
関係公益法人、さらに同法人の会員である民間企業などの協力を仰ぐ。
通例では、各省庁認可の公益法人に研修を委託する形をとることが多い。カリキュラムの作成、講師の選定、実習の受け入れ企業
の選定なども一任される。また同公益法人からコースリーダーが選任され、コースの運営につき技術的見地からの総合的取りまとめを担って
もらう。全研修員と主要講師陣の参加の下で実施される「研修評価会」の開催、さらに次年度のプログラムへのフィードバック
についても、コースリーダーを中心に執り行なわれる。研修の受託機関としては、公益法人だけでなく政府の研究機関や大学学部事務局、
地方自治体やその研究機関が担うケースも多い。
研事部コース担当者は英語では「プログラムオフィサー」と称されていたが、研修コースの運営全般に関わるさま
ざまな実務をこなし、数多の関係機関や関係者との業務調整に取り組むJICA側の「司令塔」のような役割を担うことになる。
特にプログラム開始に先だって、雑多な実務をこなすことになる。関係省庁の局長、研修受託機関の長、実習の受け入れ先や講師派遣先の
民間企業代表者などへの正式協力依頼文書の作成・発出、講義を担当する各講師へのそれ、さらには受託機関や講師らへの研修受託料や謝金の
支払いなど、漏れがないように発出する必要がある。
当時ワープロもパソコンもなく、JICA総務部のタイプ室に依頼する他なかった。タイプ室に願い出て、和文タイプライターにて正式文書を作成
してもらうか、印字済のプロトタイプの様式に送付先の組織名称・肩書・氏名などを自筆で書き込み、その後は総務課で事業団の捺印と割り印
を済ませた後、さらに総務課経由で封書の郵送を依頼するのが一つのルーティンワークであった。1976年から79年頃のことである。
現在からすれば、全く想像もつかないようなアナログ式事務作業であり、今からすれば何と非効率な世界で右往左往していた。
和文タイピングは午後５時20分の定時で終了となる。終業時間を超える場合、事前にタイプ室長に電話を入れて了解を得てからでないと
取り合ってもらえず、翌日回しにされた。事前了解を怠ると当該の急ぎの作業が滞ることになり、焦りとストレスが溜まる。残業時間に食い込む
恐れのあるエキストラ業務の発生に備えて、日頃からのタイプ室との意思疎通の努力が大いに効果を発揮する世界であった。
1980年代初め頃になれば、社内でもワープロが普及しデジタル化の大波はタイプ室を激変させた。タイプ室の嘱託人数が大幅に縮減
される一方で、慣行上の旧弊もまた除去されるところもあった。確かにワープロ導入のお陰で担当者による事務処理スピードはアップしたが、
業務量は増大し別の精神的負荷がかかるようになった気がする。
集団研修コースの殆どは既に敷かれたレールの上をなぞりながら運営管理するので、これと言った過重な負担もエネルギーの無駄遣いも
なかった。ルーティンワークに慣れてくれば緊張感も新鮮味も少なくなるのはやむ得ないところであった。だがしかし、新たなコース
を一から築き上げるのであれば、大きなエネルギー労苦が伴うことになった。だが他方で、零から築き上げるという業務には圧倒的な
面白さもあった。
新規の集団コースの研修プログラムを作成・実施するには多くの労力が伴う。研修受託機関を探すのが研修プログラム作成の
起点となろう。同機関からの協力を得て座学・実習の内容や研修員の選定条件を検討したり、また割当対象国を予備的に検討したりである。
研事部に在籍中、そのような集団コースの新設は残念ながら経験できなかった。だが、個別研修コースにおいては貴重な経験に
あやかることができた。
国際機関や発展途上国からの単発的な個別の要請に応じて、いわばオーダーメードの研修プログラムの作成である。
それも、何と深海底マンガン団塊などの鉱物資源開発に直接的に関わる個別プログラムを創始するという願ってもない経験であった。
そのエピソードについては次節に譲ることにしたい。
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第7章 JICAにて国際協力の第一歩を踏み出す／JICAへの奉職とODAの世界へ
第7章・目次