1997年（平成9年）5月に3年振りに出向先の国際協力システム（JICS）からJICAへ復帰した。配属先は「無償資金協力業務部」であった。JICAには無償資金協力
業務に直に扱う部署が２つあった。一つは「無償資金協力調査部（略して無調部）」。もう一つは今回配属された「無償資金協力業務部
（略して無業部）」である。先ず前者の無調部の業務をざっくりと振り返れば、途上国から援助要請されたプロジェクトの建築施設や道路・
橋梁などの土木構造物やその他機材について、JICA登録コンサルタントを通じて「基本設計調査（Basic Design Survey;
B/D調査）」を行なうことである。プロジェクトの妥当性についてつぶさに調査分析し、建設費・機材費などを積算したりする。JICAで精査
されたB/D調査報告書は外務省に提出される。同省の「無償資金協力課」は事務方による内部検討とその後の局議を経て閣議に上程し、
そこで政府としての無償援助の実施が正式に決定されることになる。
無業部での業務について言えば、援助に関する口上書（交換公文、Exchange of Note; E／N）が日本政府と被援助国政府との間で交わされた後、
B／D調査を請け負ったコンサルタントが、JICAからの推薦を得て、被援助国政府との間でコンサルティング契約を締結する。
被援助国政府は同コンサルによる入札補助の下、施工請負業者を決定する。コンサルは入札に先だっては、「詳細設計（Detailed Design;
D/D）」を行い入札関連図書一式を作成する。同政府がその選定された請負業者と契約を締結した後、コンサルは同国政府の代理人となって、
請負業者による建設工事や機材調達に対して「施工監理（supervision; S／V）」を行なう。完成した施設などが引き渡された
１年後には瑕疵検査がなされる。E／N締結から瑕疵検査までの一連の過程において、建設工事や機材調達が円滑かつ適正に履行されるよう、
JICAはプロジェクトの「実施促進」（略して実促）を担う。
JICSで３年間無償協力業務に実践形式で「修行」を積んだ私自身が無業部へ配属されるのは十分ありうることであったと、
遅まきながら異動後になって気付かされた。無業部には管理課と３つの「業務課」があったが、私は「業務第二課」に配属され、その責任者となった。
所轄する対象地域・国は、中国・モンゴルの他、インド、ネパール、ブータン、パキスタン、バングラデシュ、
スリランカ、モルディブなどの南西アジア諸国、そして中南米・カリブ海地域の全ての国々であった。およそ40か国で実施されるプロジェクトの「実施促進」
を担うことになった。そこに、1999年5月までの2年間在職した。その間に私の手元を通過して行った無償援助プロジェクトは何百件
にも及んだ。
JICA無業部に配属になって改めて思い知ったのは、日本政府が編み出した無償資金協力のスキーム（制度）は驚くほど精緻に
設計されていることである。そして、その運用の奥深さであった。スキームはいかにも日本人の官僚が創り出した仕組みらしく、
複雑にして精緻なものであった。スキームのどこを輪切りにしても余計な隙間が見当たらないものに思えた。
そして、制度上の問題よりもむしろ運用上のそれに引き回されることが圧倒的に多かった。JICAとしては「性善説」に立って、コンサル
タントや施工業者、さらに被援助国政府へ厚い信頼を寄せながら当該スキームを運用している。だが、その信頼が損なわれる事態が発生
すると、その緻密なスキームも台無しとなる。それに、国家予算の単年度主義がその精緻なスキームの運用をかなり窮屈なものにさせていた。
各案件には数億円から数10億円の国税が、さまざまな建設工事や機材調達のための資金として途上国に供与されていた。それは国づくり
のための資金の贈与であり、償還義務は一切生じることはない資金の供与であった。援助資金は、銀行に開設される被援助国の特別
口座に振り込まれ、同銀行における預かり資金となる。そして工事の進捗に従って、被援助国政府からの
支払いの許可の下、順次コンサルタントや建設業者に対し契約金が分割して支払われることになる。援助資金が被援助国の
中央銀行や特定の銀行内の口座に滞留し、同国関係者が自由に「現金」の出し入れに関与することはない。
精緻な制度設計には理由がある。コンサルティング契約や建設工事請負契約のフェーズごとの援助資金の部分払いには、被援助
国の関係機関が発出するさまざまな許可証が求められる仕組みである。だが、被援助国政府機関の誰もが援助資金の現金に一度も触れる
ことがないまま、いわばフォーマリティー(正式書類)さえ整えばワンタッチでコンサルタントや業者に支払われる。予算執行の
全工程において、援助資金が知らぬ間に不正に流用されたり、行方不明になることはまずありえない。
極めて優れもののスキームである。被援助国関係者からしても、またプロジェクトの実促に携わるJICAマンからしても、実務を介して
スキーム全体を一通り理解するには思いのほか多大な時間やエネルギーがいる。スキームの運用に携われば幾度となくJICAの業務
手引書を読み返すことになる複雑怪奇なスキームである。因みに、予算執行の各フェーズで求められる支払い申請のための正式書類は数多い。
JICSで無償協力業務を経験したとはいえ、よくよく振り返ってみれば、JICSの大勢の若い有能な仕事仲間やインハウス・コンサル
タントからの手厚いサポートの下で仕事をこなしてきたといえる。スキームの包括的な詳細を真にどれほど
理解した上で実務をこなしていたのかと問われると、そこは内心忸怩たる思いがある。JICSでの無償協力業務の知識と経験が買われての
JICA無業部への異動となったと推察されるが、何か過度に買いかぶられていたような気もした。穴があれば入りたい心境に駆られたりもした。
さて、改めてここで、JICA無業部での仕事の流れや実促についてざっくりと復習しておきたい。JICS勤務の３年間に会得した知識や
経験が大いに役立ったことはいうまでもない。だが、無業部で席を温めるにつれ、それらはほんの一部であったことを思い知ることになった。
被援助国から援助要請されたプロジェクトについて、外務省との協議や内部手続きなどを経て、JICAが選定したコンサルタントに
「基本設計調査」を請け負ってもらうことになる。B／D調査結果を踏まえ、援助内容・金額などが閣議に諮られ、援助の実施が
公式に決定される。その後、外務省は被援助国政府と資金贈与に関する「交換公文（E／N）」を取り交わす。そのB／Dを実施したコンサルタントは、JICAから
の推薦を得て、被援助国政府とコンサルティング契約を結び、当該プロジェクトのいわば施主と位置づけられる同国政府の専属的な代理人となって、
建設工事や機材調達を請け負う業者（日本法人に限定される）に対する施工監理を担うことになる。
コンサルタントはプロジェクトの詳細設計（D／D）を行なう。そして、当該設計図書・工事数量書や工事請負契約書案を含む
入札図書一式を作成し、施主による入札行為に対し補佐する。落札した請負業者は被援助国政府と工事や機材調達契約を結び、コンサル
はその工事の施工監理を行なう。機材類については検収・据付と操作に関する技術指導も含まれる。
施設・機材の正式引き渡し後一年間は瑕疵担保期間とされ、コンサルは一年後納入施設・機材に瑕疵がないことを確認する。瑕疵があれば
手直しを施工業者に求める。
業務第二課のルーティンワークの主なものは、入札図書一式のチェック、入札への立ち会い、被援助国政府とコンサルや業者との
契約書について外務省の正式認証に先立っての事前審査、プロジェクトの現場から提出されるコンサル監理業務月報のチェック
による進捗状況の把握、設計変更に対する対応、自然災害やテロ行為などによる不可抗力の発生に伴うさまざまな障害への実務的
対応などである。無償協力の実施に対し最終的な全責務を負うのは外務省である。JICA無業部は、コンサル契約
や業者契約を事前審査するなどの一定業務を明示的に受託している。だが、それ以外については、個々のプロジェクトが契約期限
内に円滑かつ適正に履行されるよう「実施促進」するというのがJICAとしての公式の立場であり、それ以上でも以下でもない。
その実促業務の実務上の範囲は無償協力スキーム自体の精緻さとは裏腹にかなり曖昧模糊としていた。
JICAには実促の実務に資する数多くの業務マニュアルがあった。バイブル的な基本文書は250ページほどの「業務手引き書」
である。JICAに復帰して改めてその部外秘の文書を何度も事あるごとに読み返すことになった。その他に、数多くの内部規程・細則
があって、それらも必読であった。スキーム全体を一通り理解するには、少なくとも一年間を一つのサイクルにして、自ら「実施促進」の実務
に携わり、その運用経験を経て初めてそれなりの実用的なノウハウを会得することができる。事実、スキームを一年間一通り実務的に
やりこなして初めて会得できたという実感が湧いてきた。二年目からは何とか自律的に、ただし手引書などを座右の書にして、
「実施促進」の実務を切り盛りできたといえよう。それでも判断しがたい出来事にぶち当たり、上司の指示や同僚の助言を求めることも
しばしばであった。
業務第二課にほぼ２年間在籍したが、その所感を一言で言えば、ほとんどがトラブル・シューティングであった。それも南西アジア
諸国でのそれであった。具体的にはインド、ネパール、ブータン、パキスタン、スリランカの５ヶ国へ次々と湧き起るトラブルの
対応のために出向いた。トラブルの一山を越えればまた次の山を登らねばならなかった。解決の容易な山もあれば、長期にわたり取り組み
解決に苦戦する山も多かった。何故南西アジアにトラブルが多いのか、理解に苦しむところであった。幾度か現地に赴いた
経験から個人的で独善的な推論を抱くようになった。それら諸国はかつて長く英国の植民地支配下にあった。その関係で、政府機関の
高級官僚らの責任の取り方や身の処し方がどこか共通的であり、我々日本人とは相当異なるのではないかと思えた。同僚や部下に足元を
すくわれるようなリスクには一切係わりたくないとの「習性」に関係しているようであった。
さて、一般論であるが、トラブルの最初のつまづきとなりがちなのは入札図書、その中の機材の技術仕様（スペック）であった。
どの機材も複数の商社が応札できる汎用性のある仕様である必要がある。だが、図書上特定のメーカー一社のみ調達する他に選択肢がない
ような仕様になっている場合がある。設備や機材の技術仕様が特定メーカー一社のものしか担げ
ないというのであれば、応札商社間でそのメーカーの機材を奪い合うことになる。特定一社以外の応札者が最初の入り口でメーカーから
の仕入れ競争から事実上締め出される。そうなれば、適正な価格入札競争そのものが成り立たないことになる。仕様書に問題ありと、
深刻なクレームがついてしまう。本来では、複数商社がいろいろなメーカーの製品の中から選択し応札できない場合には、「特命随契
方式」という別トラックで調達すべきものである。JICAは事前に技術仕様や契約書案を含め入札図書一式を丹念にチェックをするが、
漏れが全くないとは言い切れない。入札図書中の不備などに起因して入札の前段階から紛糾し、その仕様の再確認・作成のやり直しや再入札
にもつながることもある。
コンサルティング業務契約書や建設工事請負契約書には日本側が用意するプロトタイプ（雛形）がある。正当な根拠もないままそれら
の条文（英語、スペイン語など）を恣意的に修正したり、条文を追加したりして不適切な契約書に改変することは認められない。
しかし、プロジェクトによっては特別な個別事情があって合理的な修正を加えたり、新規条文を挿入することはある。JICAは、それが
許容範囲であり適正であるか、あるいは無償資金協力スキームとはなじまない条文修正や追加でないか、慎重に事前審査を行なうことになる。
トラブルの遠因または近因として横たわるのは、一般論として、国家予算の「単年度主義」であるとも言える。被援助国政府、
コンサルタントや施工業者にとって時に深刻に悩まされるのは、この「単年度イズム」であろう。予算は原則として次年度に一度は
繰り越すことができても、それ以上は繰り越せない。施設建設の完工や機材の製造・据付まで
に翌年度の繰り越し期間（一年間）を含めて丸々２年間の履行期間があればまだしも、いろいろな事情で短縮化されてしまうことも
時に起こる。閣議決定やE／Nの締結が、年度中央や後半になされたりすると、実質的に残余の履行期間は１年半を優に下回る
ことにもなる。その他数々の諸要因につまずいて、プロジェクトによっては、竣工が次年度末の期限に限りなく近づき、工事代金などの
支払いが期限内に履行し難い事態も生まれる。被援助国政府は日本独自のスキームや期限設定に否応なしにつき合わされる。
かくして、支払いの期限が年度末に迫り、日本側の全関係者が窮地に追い込まれ頭痛の種を抱えることになりかねない。
期限内に援助資金から工事代金などの支払いを完了することができず、被援助政府に対して、実際は完工していないが完工して
いるものとみなして、建設費やコンサル費の支払いを承認するレター（approval of payment; A／P）を発給してほしいと
申し入れる、いわゆる「みなし完工」の依頼がテーマとして時に浮上する。その対処に出向くこともあった。機材がまだ
港の保税倉庫にあるなか、支払い期限の切迫のため支払い許可レターの発出を相手政府にプッシュしてほしいということも起こりうる
ことであった。
発信者不詳のいわゆる「ブラックレター」が、JICA総裁や政府要人宛てに舞い込めば、入札を一時中断して事実確認を行なうことにも
なりかねない。慎重にその差出人の真意を探り、事実を見極めるために必要な情報収集と分析を進めることになる。時に直前で入札を
サスペンドすることも生じたりする。事実確認や適正な対処後に何の問題もないことを確認した後にそのサスペンドを解除する。
JICAへのそんな「ラブレター」は単なる警告やいやがらせのレベルではなく、プロジェクトを最初に手掛けた「本命の社」とそのプロ
ジェクトにいわば「殴り込みをかけるライバル社」との熾烈な闘いのこともある。
その意図が何であれ、一旦立ち止まり、その真意と真状を見極めるなどして、慎重にプロジェクトを前に進めて行く必要に迫られる。
プロジェクト実施工程でいろいろなことが湧き起こったが、時にどろどろした凄まじい「ビジネス戦争」の世界を垣間見ることがある。
JICS在籍中、時に顔面蒼白になり酷く緊張する場面にも時に遭遇することもあったが、JICA業務第二課ではそれ以上の緊張
した場面に連続して晒されたりもした。一件数億から20億円の建設・機材調達案件を落札し請け負うために、複数の応札社間で水面下または水面上で、彼らの社運を懸けて
凄まじい闘いが繰り広げられることにもなる。少なくとも担当部課長にとっては、彼ら自身のいわば「業績と出世運」を賭すもの
となりうる。出血を見るかのような半端でない闘いがそこにある。直のステークホルダーは何十億円もの契約金を巡って真剣勝負に挑む
がゆえに、時に胆を冷やす「ブラックレター」がJICAなどに舞い込み、我々実務者に直訴するような熾烈な争そいの展開に見舞われる。
被援助国政府の代理人としてのコンサルタントでありながら、当該コンサルの社員自身が建設現場でトラブルを引き起こし、
さらに同社員がJICAにその裁可を強硬に訴えてくるという本末転倒のトラブルにも遭遇した。そんな人為的トラブルの一方で、建設途上に
ある施設がハリケーンなどの自然災害の発生によって、瑕疵検査がまだ終了していない中で大損壊を被るという出来事もあった。
また、戦争の勃発やテロ行為によって建設途上の施設の損壊のため、現場では工事の中断を余儀なくされたり、関係者の即時引き揚げなどがなされる
こともある。例えば、ネパール山中の完成間近の通信施設がマオイストのテロリストから襲撃を受け甚大な損壊を被り、プロジェクトを
一時中断することもあった。不可抗力条項を適用し、契約課とタイアップして契約変更など適正な対処に奔走することになった。
定期的に外務省無償資金協力課と会合をもち、各プロジェクトの現況につき詳細に報告し、意見交換による調整を図った。特に何らかのトラブルを
抱えるプロジェクトについては全ての課題を協議し、今後の対応策などを確認し合い、共通の認識をもつよう努めた。
外務省とJICAの関係者は、「事の大小を問わず、どんなトラブルもテーブルに乗せ協議し協働して対処していこう」というスタンス
であった。トラブルを決して歓迎するものではなかったが、両実務関係者はそれから後ずさりして逃げ出すようなことは一切なかった。とにかく
トラブルに向かって行った。無業部の職務遂行で矜持とするところは、トラブルが解決すれば全関係者が助かり、プロジェクトは前進し、途上国の
国づくりに繋がるという思いであった。醍醐味は、正に、期せずして起こるトラブルへのシューティングにあった。
現場では数億から数十億円ものの国税をもって事業が進められる。従って未経験のトラブルであろうとなかろうと、
トラブルに遭遇すればそれと真剣に向き合い、必死にそのシューティングに立ち向かう。「実施促進」の根幹の部分
と言える。トラブルが全くなく、単に眼前を通過する月報やワンパターンに近い契約書などに目を通しサインするだけのルーティン
ワークの繰り返しであれば、「実施促進」業務は「退屈」な所業と言えるかもしれない。トラブルがないことに越したことはないが、現実はそういう
訳には行かなかった。事業行程上で発生する障害や難題をシューティングし、関係者をサポートし、援助が円滑に完工し、形ある施設
や機材が国づくり人づくりに役立てられることを見届けることが無業部の使命であった。そこに無類の醍醐味、ダイナミズムが
溢れていると思えた。
技術協力プロジェクトや専門家指導による国づくり人づくりによる成果の発現には何年もの長期間を要する。しかし無償資金協力では、
プロジェクトが完工し供され始めた時から、その効果が発現することがほとんどである。道路・橋梁・病院・学校・給水や通信施設などの
ハードの建設の効果の発現はストレートに可視化される。当該国の国づくりに何がしか関わることができたことを時を置かず実感でき、
自身の大きな喜びにつながった。
毎日今日一日トラブル・シューティングにどう立ち向かうか、それが朝の出勤時におけるいつもの思いであった。晴れ晴れした気持をもって立ち向かう時ばかりでは
なかったが、尻込みして後ずさりするような思いはいつも懐にしまい込んだ。そこはぐっと堪え、気合を入れて
トラブル解決に立ち向かった。それが毎日味わう醍醐味であった。トラブルの対応に追われつつも、プロジェクトの完工と供用を心待ちに
しながら実促業務に日々向き合った。そして、卑近ではあるが、トラブルを解決して手持ちの「トラブル案件リスト」から抹消することが
できた時は、課内では自然とスマイル顔が溢れた。
だがしかし、間もなくとんでもない不正事件に巻き込まれ、無償資金協力業務の恐ろしさを噛みしめることになった。醍醐味について悠長に
語っておれない、人生観が変わるほどの出来事に遭遇した。人生で一回あるかないかの洗礼を浴びることになった。トラブルの極めつけであった。
忘れもしないブータン・プロジェクトであった。個人的な価値観を思い直すきっかけにもなり、また人生観にも大きなインパクトをもたらした。職務の奥深さと怖さを
目の当たりにした。そのことは後節に譲ることにして、次節では海と関わりのあるプロジェクトにおいて遭遇した出来事について少し触れたい。
無業部では海にまつわるプロジェクトは少なかったが、それでも幾つか向き合うこととなった。その一つはカリブ海に浮かぶドミニカ連邦
（首都ロゾー）での漁港整備プロジェクトであった。向き合うことになったのは、やはりトラブル・シューティングのためであった。
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第14章 改めて知る無償資金協力のダイナミズムと奥深さ
第14章・目次