実は、ア首連のプロジェクト運営において決定的な失策をしでかしてしまった。事の発端は英語文章中のたった一文字のエラーであった。 公文書において一つの英単語が意図しない、とんでもない別物に置き換わっていたことを見落としてしまうという誤ちを犯した。 そのために、とんでもない結果を招くことになってしまった。しかも、その後始末に何と３年以上も悪戦苦闘することになった。

　　ところで、当時世界は大変な石油危機に見舞われていた。その中にあって、ア首連は日本に対して石油の安定供給を続けていた 産油諸国の一つであった。かくして、一単語の間違いの結果として、図らずも日本はア首連に対して不本意の技術協力に関与することに なり、いわば「恩」を売ることになったと言えなくもなかった。そうだとすれば、JICAｔ私は、結果だけを見れば、非常に意義深い 対UAE協力の実現に「加担」したともいえるかも知れない。いずれにせよ、水産室勤務の私を大いに鍛えてくれた、否むしろ「しごいて くれた」もう一つのプロジェクトは、ア首連のこの建設案件であった。

　　アラブ首長国連邦は、同国を構成する首長国の一つであるウム・アル・クウェインに「水産増養殖センター」の建設を計画し、 その概略設計段階から建設工事完了に至るまでの全プロセスにおいて支援してほしいと、日本に要請してきた。日本政府の 対外技術協力の実施を担う機関であるJICAは、「開発調査」という援助スキームの下で最大限の協力をすることになった。それも、建設事業の 妥当性や実現可能性について調査するレベルではなく、いきなり基本設計レベル以上の調査を実施することになった。

　　一人あたりの国民所得が髙いア首連に対しては、JICAの制度上「開発調査」というスキーム下で概略設計（若しくはせいぜい基本設計）のための 協力までが限界であった。建設工事の一環として行われる「詳細設計」は協力の範囲外であり、ましてや「施工監理」を行ない建物を 竣工させるところまで協力することなどは全く対象外であった。翻って、概略設計（または基本設計）後は、ア首連が自国資金を投入して 自らの責任において、詳細設計を行い施設を完工させることが「政府開発援助（ODA）」の決まり事であり、JICAの制度的限界でもあった。

　　ところで、ア首連は日本にもう一つの技術協力案件を同時平行的に要請していた。隣国のサウジアラビアと同じくア首連にとっては水が 生命線であった。土漠の中の水資源開発の適地、即ち地下ダム建設が可能なサイトの特定、およびダムの概略設計を行なうに当たって 協力してほしいというものであった。

　　日本は一般的に髙い技術力を擁するとはいえ、広大な土漠や砂漠の中の「涸れ沢（ワジ）」に地下ダムを建設するための具体的な最適地を物理 探査し、ダムの概略設計を行なうという調査には髙いリスクがあった。広大な砂漠や土漠域で地下水資源を探査し開発するという 経験が殆どない日本の民間コンサルタント企業が、いきなり当該開発調査に踏み込むことは難題でり、かつリスクが大きかった。 日本政府が同調査の協力に応じたとしても、日本のコンサルタントにそのような調査に必要な十分の実績と技術力があるとは思えなかった。

　　日本工営や八千代エンジニアリングのようなコンサルティング企業がよしんば関心を示したとしても、ア首連政府と当該民間企業 とが商業ベースで協定を締結し、地下ダムの詳細設計と建設工事の施工監理を行なうとしても、重い責務を背負い込むことになろう。 何故ならば、日本政府の技術協力の一環として調査し、ダムサイトを特定し、概略設計を行なったにもかかわらず、地下ダムに結局 地下水（伏流水）が溜まらず水資源開発に結びつかなかったとなれば、日本政府としてもその責任を問われかねない。 何度も調査のやり直しが求められるという懸念がないとは言い切れない。日本政府もさすがにこの協力要請には応じられなかったようである。

　　JICAが実施する技術協力の対象国については、先進諸国クラブである「経済協力開発機構（OECD）」によって援助基準が定義されていた。 ア首連は一大産油国であり、国民の一人当たりの所得が高いので、OECD基準からすれば、日本を含む欧米先進諸国が実施する ODAの対象国としてのレベルを遥かに超えていた。

　　従って、JICAが日本政府の技術協力の一環として「開発調査」のスキームをもって概略設計調査を実施したとしても、その後の 「増養殖センター」建設のための詳細設計、さらに国際入札に必要とされる図書一式（詳細設計図、工事指示書・仕様書・数量計算書、 工事契約案など）の作成、国際入札の実施、建設工事に対する施工監理などは全てア首連政府の責任の下でなされること、 そしてその全ての経費を同国が負うことが、JICAおよびODAにおける制度上の仕切りであった。

　　具体的には、JICAの開発調査後、ア首連は、建設ステージにおいて先ず自身の代理人となって設計・施工監理に従事する 民間コンサルタントを雇い入れ、それとの間でコンサルティング契約を結ぶことになる。そして、UAEは、同コンサルタントに詳細設計を 請け負わせ、かつ建設工事請負業者を選定するための国際入札業務を補佐させ、さらに 建設工事の施工監理を請け負わせることになる。詳細設計から竣工に至るまでの全てのコンサルティング経費、 さらに建設工事費そのものも、全てア首連が財政負担することになる。JICAの技術協力は概略設計までとするとの仕切りになっていた。

　　私は担当者として、当該開発調査団の派遣手続きを進め、自らもその一員となり、ODAコンサルタント大手の「パシフィック・ コンサルタンツ・インターナショナル（PCI）」の５～６人の団員と共に、ア首連の首都アブダビへと向かった。1980年3月中旬のことであった。 日本大使館で調査方針などを説明した後、砂漠の中を貫通するペルシャ湾岸沿いの唯一のハイウェイを疾駆しドバイを目指した。

　　先ず、ドバイに所在する農漁業省のいわばお雇い外国人である顧問格のアリ博士らと協議をもち、開発調査制度の概要、調査に関わる 両政府の権利と義務、開発調査報告書の作成・提出までの工程、概略赤経の実施に関する合意文書案、さらに最も重要な以下の諸事項を説明した。

　　即ち、日本政府の技術協力にあっては、ほぼ「基本設計」レベルに相当する「概略設計」をア首連に提供するところまでは範囲である。 日本側としては、その後の建設工程については、ア首連の国民所得レベルをOECD規定に照らし合わせれば、協力対象にすることはできない。 JICAが実施したくても大蔵省は当該工程をこなすための国家予算を認めてはくれないのである。

　　ア首連側は、商業的契約を締結して、自身の代理人となるコンサルタントを雇い入れ、詳細設計、国際入札図書一式の作成、国際入札の告示と 実施、工事請負業者との契約締結、工事着工とその後の施工監理などを自己責任と資金をもって進めることになる。日本側はこれらの 建設工程においては技術協力できるものではないことを繰り返し説明し理解を強く求めた。アリー顧問は十分理解してくれた。

　　さて、協議の最終段階で、概略設計の業務範囲、それ以降における作業工程、開発調査でア首連側が負うところの義務などを定める 「スコープ・オブ・ワークス（Scope of Works）」という、JICA調査団と農漁業省との合意文書案を説明した。そして、後日両者間で同文書に署名した。

　　余談であるが、ドバイにある農漁業省とで合意文書案の最終的な詰めを行った後、お互い暫く休憩をはさむことになった。そこで、 郵便局に出向き用を足すとともに、頭を冷やすために街中へ一人出た。3月下旬であったが、太陽がギラギラと照り付けていた。 炎天下の外出がどれほど危険なものか全く認識せず、灼熱の中を10分ほど歩くと汗が滝の如く噴き出した。人生でこれほど激しい 汗の噴出は初めての経験であった。それでも用足しを終えようとなおも歩いた。しかし、汗は止めもなく流れ落ちた。

　　体中の水分が殆ど抜け出るかのような恐怖に襲われた。ついに、生命の危険に気付いて、冷房の効いた近くの銀行のロビーに思わず緊急 避難した。そこで、骨まで熱せられた体を10分以上冷気に晒してようやく正気に戻った。もう少しのところで、 熱中症のためにぶっ倒れドバイの街中で人知れず「遭難」するところであった。その後は、用足しを諦めて同省へ何とか引き返す ことができた。

　　休題閑話。ドバイから、プロジェクト・サイトのあるウム・アル・クウェインに向けて海岸沿いに車で移動した。ドバイに隣接する 首長国のシャルジャー付近であったと記憶するが、その道中思いがけず興味深い光景に出会った。「シンドバッドの冒険」に出てくる ような、あのアラブ世界独特の木造船「ダウ」が海岸近くの砂漠上にぽつんと一隻だけ鎮座していた。一瞬車を止めてもらい車窓から 数枚の写真を切り撮ることができた。

　　生まれて初めて見たダウは陸(おか)に揚げられていた。後で写真をよく見ると、木造ではなくFRP製の船体 であった。だとしても、通りすがりながら、「海のラクダ」と称されるダウの本物を見ることができた。「海のラクダ」とはよく言ったものである。 ダウの造船所と言っても、日陰を確保するための掘立小屋がぽつんと建つだけのようであった。正に通りすがりのペルシャ湾岸沿いの風景 の中に何か宝物を探し当てたような感動を覚えた。

　　その後、ウム・アル・クウェインに足を踏み入れ、真っ先にその建設サイトに向かった。サイトではペルシャ湾岸沿いに鉤形の細長い 埋立地が伸びていた。その内湾側には船溜り用の静かな海面が広がっていた。そして、「増養殖センター」の建設用地は、その船溜りに 面した埋立地の一角に確保されていた。

　　何時間かサイトを視察した後、シャルジャの市街地に引き返しホテルで団内協議をもった。そして、翌日私はアブダビへと出立したが、 シャルジャに居残った他団員は本格的な調査活動を開始した。即ち、同国の関係行政部局からの増養殖事業計画の内容・規模・人的 資源の投入計画などについてのヒアリング、建築・土木関係法令の収集、インフラ整備に関する状況調査、サイトの地形測量、埋立て工事 内容の聴き取り、建設工事請負可能な地元業者に関する情報収集、その他各種工事単価情報などの入手、それらと平行して同センター の施設内容・配置計画などの聴き取りに取り組んだ。

　　イスラム教徒の断食ラマダン中であったので、途中ドバイで運転手のための休憩を入れることになり、街を少し社会見学できる時間 ができた。ドバイでは地形上奥行きの深そうな「クリーク」と称される入り江が、内陸の砂漠に向かって入り込んでいた。そのことは 何となく認識していたが、ドバイの歴史・文化に強い関心を寄せるようなことはなかった。結局関心が薄かったことから、クリークの ウォーターフロントをたむろし、「アブラ」という小舟でクリークを行き来したり、あるいはまた年代もののアラブ城塞（内部は博物館と なっている）を見学したりして、ドバイがどんな街なのか自身の足と目で探索するに至ったのは、何とその後20数年も経てからのことである。

　　だが、今回の開発調査では水産・養殖専門家とともにローカルな魚市場を視察する機会を得た。曖昧ではあるが、魚市場は ペルシャ湾からクリークへ通じる湾口辺りにあったと記憶する。内部には人の腰くらいまでの髙さをもつ白いタイル張りの 魚介類陳列台が何十基か据え付けられていた。そこにペルシャ湾内で獲れた多種の魚介類が砕氷を敷き詰めた台上に並べられていた。 駆け足であったが、市場で取り引きされる魚種や鮮度保持状況などを知ることができた。

　　今回の開発調査においては魚市場とその界隈の古い街並みを垣間見ただけで、街中をつぶさに社会見学し見聞を広め、ドバイに愛着を 感じれるほどのことはなかった。実際的にはドバイの街中を鉄砲玉の如く通り抜け、再びアブダビへ急ぐ車中の人となって先を急いだ。

　　余談だが、クリークからさほど遠くない内陸部に古い城塞があり、その中は「ドバイ博物館」となっている。 その館内に、古いドバイの航空写真が展示されている。クリークがどんな地形をしてどこまで伸びているのかを知ることができる。 また、ドバイはそのクリーク沿いに自然発生的に生まれた漁村がその発展の起点になっていること、クリークの存在自体とその地の利を生かして 、中継貿易の拠点港としても発展してきたことなどを見て取れる写真である。

　　また、館内には潜水夫たちがダウ船を取り囲んで天然真珠を採取している情景を立体的に示す、実物大に近いジオラマが展示される。 強い好奇心をもって博物館を実際に見学しドバイの歴史や文化を学ぶことになったのは、初めてのア首連出張から数えて 25年ほど後のことであった。また、クリークの少し奥にある埠頭沿いには数多のダウ船が縦横列になって停泊し、港湾人夫らが 雑多な貨物の積み降ろしに勤しむ風景がある。岸壁を散策してそんなウォーターフロント風景を思い存分切り撮ることができたのも、 ずっと後年にサウジアラビアのリヤドに数年赴任した時のこととなった。

　　休題閑話。帰国後数週間ほど経った頃、ア首連の農漁業省から在アブダビ日本大使館経由で霞が関の外務省に一通の公電が入った。 それによると、先のJICA開発調査団からは、センターの概略設計調査後にあっては、詳細設計、国際入札の実施、施工監理などに関しては 日本の協力は供されない旨の説明を受けた。それを理解し納得してきたところである。だがしかし、 調査団と取り交わした合意文書を精査したところ、日本側は施工監理につき協力する用意があると読み取れる記載がある。ついては、 是非ともその協力を得たいというのである。

　　慌てて合意文書を確認した。ア首連が言うように、そのような解釈に結びつくかもしれない一文言を見つけた。理由は分からないが、 何故そんな一単語が文書中に紛れ込むことになり、そんな過ちに気付かなかったのか。同文書には「supervise」（施工監理するという 意味の動詞）という英単語が印字されていた。日本側は「supervise」を行わないという意味で、その英単語が使われているのであれば 問題は生じない。だが、何度読んでもそういう使われ方ではなかった。そもそも「supervise」という単語が入り込むような 合意文書ではなかったはずであるが、何故か「supervise」が記され、しかも日本側にとって全く意図しない解釈が成り立つ 使われ方となっていた。

　　調査団の派遣に当たり関係省庁の外務省および農水省担当者と読み合わせを行ない精査した。その読み合わせのために最初に 提出したドラフトを案件ファイルから引っ張り出した。何とその案の起草段階から「supervise」という文言が記されていた。 びっくり仰天して、椅子からひっくり返りそうになった。本来意図したことを論理的に正しく表記すべき英単語としては、「supervise」ではなく 「suppose」であるべきであった。だが、ドラフトでも合意文書上でも、何故か全て「supervise」と記されていた。 全く信じられなかった。

　　何故全員が、「suppose」とすべき文言が「supervise」となっていることに気付かず完全に見過ごしてしまったのか。事前に、ドラフト を外務省・農水省・JICAの三者で、それも日を改めて二度までも、一言一句読み合わせを行なったにもかかわらずであった。この間違いで、 担当者としての私は直接・間接のお咎めを受けることはなかった。二度も一言一句三者間で読み合わせをしていたからである。 職責を問われた場合、私的にはその２度にわたる読み合わせが唯一の救いであった。だが、だからと言って何の言い訳にもならなかった。 かくして、ア首連から公館経由で公式に指摘された今となっては、合意文書の解釈上の問題として急浮上した。

　　JICA総務部法務室にも相談しながら、JICAが契約する顧問弁護士事務所に出向き、事情を説明書し法解釈につき相談をもちかけ、 最終的で権威的判断を仰いだ。果たして、日本側は「増養殖センター」建設に関する施工監理への協力を約束（コミットメント） したという解釈が成り立つか否かであった。結論としては、合意文書は「日本は施工監理につき協力を約す」と解釈されると いうものであった。私的にも、同意見と言わざるをえなかった。

　　かくして、日本としては現実に施工監理に協力するか否か、それが問題であった。当時の時代背景として、日本なども深刻な 世界的石油エネルギー危機に直面していた。原油の安定的な供給先の確保は、エネルギー安全保障の観点から至上命題であった。当時、 産油諸国の外交的立場は圧倒的に強かった。ましてや、ア首連は、日本へ安定的に原油供給を続けていた最重要の対日輸出国の一つであった。 それにまた、親日的な友好国でもあった。

　　当時JICA自身が国内法制上抱えていた一つの事情を除けば、日本側としては国益上の観点からして、これを機にア首連に全面的に 技術協力を行なう見返りとして、ア首連に石油の安定供給の継続を求めても何らおかしくはなかった。JICA協力はいわば一つの 重要な外交カードとなるかも知れなかった。当時にあってはそれほどに世界の石油需給状況は厳しかった。

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